トリドールグループでは、従業員が成長と自己実現を実感できる環境を整備し、モチベーションを高く持って働いてもらうことが、会社の成長を支えるもっとも重要な施策だと考えています。
このため、公正で一貫した評価と報酬を実現するとともに、幅広い福利厚生の提供を行い、従業員が安心して生き生きと働くことができる職場づくりを推進していきます。
マテリアリティ | 2024年度KPI | 2024年度実績 |
|---|---|---|
人が居続ける組織 | ●社員の離職率：15％未満 ●新規採用数（中途・新卒）の30％を内部登用 ●全従業員における永年勤続者率（10年以上）：8％以上 | ●社員の離職率：13.60% ●新規採用数（中途・新卒）の内部登用：23.00% ●全従業員における永年勤続者率（10年以上）：7.80% |
働き方改革
トリドールでは、2019年度に「働き方改革委員会」を発足し、長時間労働是正に向けた働き方の見直しや多様な人材が働きやすい職場づくりの実現に向けて活動を推進しています。
例えば、働き方改革委員会直下に設置している長時間労働改善プロジェクトでは年度のKPIを設定し、月次での対象者モニタリングや高負荷社員に対する個別フォロー・面談運用の継続実施などの取り組みを行い、長時間労働の管理の改善が進みました。さらにレベルを上げ、一律の残業時間削減から、発生抑制である長時間労働の常態化防止、管理精度の向上を目指すフェーズに移行しています。継続的な高負荷状態を早期に検知し、継続的な長時間労働へ移行する前に対策が講じられている状態、長時間労働者に対し、上長による状況把握・対話・対応が継続実施されている状態、特定個人への業務偏在が可視化され、業務分散・優先順位調整が行われている状態を目指します。
この他、働き方改革委員会配下にさまざまなプロジェクトを立てており、本取り組みを進めることで従業員にとって働きやすさや働きがいが向上し、個々の能力が発揮できる職場の実現を目指していきます。
社員の感性を日々刺激する社員食堂の 31cafe
トリドールグループでは、働き方改革の一環として、渋谷オフィスの社員食堂「31cafe」にて、当社グループの企業哲学やグローバル外食企業の強みを生かしたメニューを提供し、日々社員の感性を刺激しています。
外食に関わる者としてのスキルを育む「商品を通じた新しい体験の提供」をコンセプトにビュッフェやお弁当を提供。また、ランチ以外の時間にも「SUPER CHARGE」として、フレッシュでリーズナブルなスムージーを提供し、社員のリフレッシュタイムに活用されています。
この他、SDGsへの取り組みとして、需要と供給のバランスで本来廃棄をしていた食材の活用や紙食器の利用、レインフォレスト認証の珈琲豆の使用など、幅広い取り組みを行っています。
有給取得を促進する施策
一部の店舗では日々の業務に追われ、従業員のシフトの状況などにより、店長が有給休暇を取得しづらくなっていることが重要な課題の一つとなっています。そこでトリドールホールディングスでは、年次有給休暇を計画的に付与する制度を活用し、年2回希望を事前に確認することで休暇取得を推進しています。
有給休暇消化率
2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|
取得率（%） | 71.0 | 70.2 | 66.8 | 73.5 |
ワーク・ライフ・バランス
トリドールグループでは従業員が安心して働くことができるよう、ライフステージに応じた介護や育児などの両立支援制度をはじめ、さまざまな福利厚生を充実させ、働きやすい環境の整備をしています。
トリドールグループの育児休業制度は、子どもが満2歳に達するまでとなっており、短時間勤務や所定外労働をさせない制度は、10歳までの子を持つ社員が利用可能です。一部グループ会社においてはフレックス制度も導入しており、柔軟な働き方を推奨しています。
また、半日単位で取得可能な「子どもの看護休暇」、介護が必要な家族を持つ社員が利用できる「介護休暇」を整備しています。
今後もワーク・ライフ・バランスの観点から、さらに制度を拡充し従業員が安心して生き生きと自己実現ができる職場環境の整備を進めていきます。
産休・育休制度の利用状況
2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|
産休取得者数（名） | 8 | 17 | 9 | 12 | 8 | |
育休取得者数（名） | - | 21 | 7 | 16 | 16 | |
うち女性の取得者数／対象者に占める割合 | 8名／100％ | 17名／100％ | 6名／100％ | 12名/100% | 8名／100％ | |
うち男性の取得者数／対象者に占める割合 | - | 4名／11.1％ | 1名／2％ | 4名/不明 | 8名／22.2％ | |
育児休業復職率（％） | 87.5 | - | 100 | 100 | 68 | |
主な福利厚生制度
産前・産後休暇 | 産前6週（多胎14週）産後8週 | |
|---|---|---|
育児休業 | 子が満1歳に達するまで取得可能（最長2歳まで延長可） | |
育児のための勤務時間短縮 | 子が満10歳に達するまで時短勤務を可能とする | |
育児のための残業制限 | 本人から申し出があった場合、子が10歳に達するまで残業させない | |
介護休暇 | 介護が必要な対象家族：1名5日/年、2名以上10日/年 | |
メンタルヘルス支援 | EAP外部相談窓口（こころとからだのほっとライン）、心療内科の産業医の設置 | |
リフレッシュ休暇 | 半年ごとに1日、心身のリフレッシュを目的とした特別休暇を付与 | |
ボランティア休暇 | 奉仕活動を通じて社会に貢献することを支援するために与えられる特別休暇 | |
年次有給休暇の計画的付与制度 | 年次有給休暇を計画的に付与する制度で7連休（内有給4日間）を年に2回（4月～9月、10月～3月）付与 | |
みんな割 | 全従業員を対象としたトリドールグループでの飲食の割引制度 | |
ファミリーナイト | （丸亀製麺）12月24日の夜は従業員が家族で過ごせるよう15時30分より一律休業 | |
家族食堂制度 | 従業員の子どもの食事代を会社がサポートする制度 | |
従業員の健康
働く従業員の心身が健康であることは、事業活動を行う上での基盤であり、個人が本来持つ能力を発揮することで企業価値を向上することにつながります。
トリドールホールディングスでは、年1回の定期健康診断を初め、2015年12月に施行された労働安全衛生法のストレスチェック制度への対応を、毎年継続して実施しています。
その他、本社の執務スペース内に立ちながら仕事の出来るスペースを設け、社員が利用するCaféでは低糖質のお弁当の販売や、恒例行事として丸亀市のマラソン大会に定期的に有志で参加するなど、社員の健康づくり促進に努めています。
メンタルヘルスケア
生産性の向上と付加価値創造を両立させるためには、従業員がいきいきと働ける労働環境と心身の健康であることが不可欠です。そのためには、労働環境改善とメンタル不調者の早期発見・予防に努めることが重要です。
トリドールホールディングスでは、働き方改革委員会の中に「長時間労働改善プロジェクト」を設置。労働時間の適正化に向けた取り組みや、ウォッチング、EAP（Employee Assistance Progra：従業員支援プログラム）導入、産業医との連携深化など、メンタル不調を予防する取り組みを重点的に行っています。
これらの取り組みを通じて、慢性的に長時間労働に陥っていた従業員の労働環境が改善され、また早期にカウンセリングを受けることにより、精神疾患などの発症を防ぐことができた事案が増加しています。
永年勤続表彰
トリドールグループは、働くすべてのスタッフを対象に、感謝の気持ちを伝えることを目的とした永年勤続表彰を行っています。2025年度の永年勤続表彰式典では、勤続10年、15年、20年、25年および30年を迎えた従業員合わせて753名（社員114名、パートナースタッフ644名）が対象となり、感謝状、記念品の贈呈と式典を行いました。式典は神戸と東京の2会場に分割して実施し、代表取締役社長の粟田を筆頭に、役員・部長がホストとなって、長きにわたり食の感動体験をお客さまに提供していただいている従業員へ感謝を伝えました。
労働組合との対話と良好な関係づくり
トリドールグループは、結社の自由や団体交渉の権利行使を支持しています。
正社員はもとより、パートナースタッフもほぼ全員が労働組合に加入し、代表取締役社長兼CEO、常務、取締役、人事役員と月約1回の頻度で、労働条件等に関し協議を行っています。このような定期的な団体交渉の場により、健全な労使関係を築いています。
トリドールグループにおいては、一部子会社を除き、株式会社トリドールホールディングス、株式会社丸亀製麺、株式会社トリドールジャパン、株式会社肉のヤマ牛、株式会社トリドールD&Iおよび株式会社ZUNDに労働組合があります。
組合員数と比率
2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|
正社員組合員数（名） | 1,304 | 1,588 | 1,738 |
正社員数（名） | 1,548 | 1,865 | 2048 |
正社員組合員率（％） | 84.2 | 85.1 | 84.9 |
臨時従業員組合員数（名） | 29,799 | 34,740 | 36,539 |
臨時従業員数（名） | 30,001 | 35,056 | 36,649 |
臨時従業員組合員率（％） | 99.3 | 99.1 | 99.7 |
[本ページ更新日：2026/06/25] 数値は2024年度もしくは2025年度のもの、取り組みは2025年度の情報が含まれています。
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